【WCPT News】2018/4/13 無効で有害は腰痛治療にストップ

腰痛に関する大規模研究が行われ、有害な治療法を止めさせる必要があると結論付けました。またその症状から起因する能力低下について世界的に広く認識されているとこが分かりました。

Lancetに掲載された論文では、医師に強力な薬剤・オピオイドの処方、注射、不要な手術などの有害で効果に乏しい治療は中止するように求めています。

理学療法士はこの結果に賛同し、エビデンスに基づいた治療法の研究が各国で進めてきました。患者には、効果に乏しい治療法に高額な費用を払うより、活動的なライフスタイルを構築するよう助言するようにしています。

「著者は高所得国のみではなく、中・低所得国でのデータも比較検討しています」と Emma Stokes会長は述べています。

「注目すべきギャップが研究結果と実践の間にありました。これには複雑な背景があり、多角的視点からの解決策を考える必要があります。研究成果を実践に反映させる作業は単純ではないと認識しなければいけません。全世界で努力していくことで時間はかかるが前に進むことができるでしょう。」

腰痛は年齢を問わず発症し、多くの場合は原因不明です。有症率は増えてきており、腰痛を原因とする能力低下は1990年の1.5倍です。最新の研究では病態の複雑さが明らかになってきましたが、一方で腰痛の予防に関する研究成果が乏しいことも問題としています。

「やるべきことはたくさんあります」と論文の共著者Nadine Foster教授は述べています。Foster教授は“腰痛の予防と治療：エビデンス・挑戦・正しい道”を執筆しました。

「患者が症状を自己管理できることと、医療従事者がエビデンスに基づいた治療を提供することに拘ることです。理学療法士やその職能団体がエビデンスに基づいた訓練や生涯学習を取り入れることが必要です。」

身体的に活動的であることが重要だというのは国際徒手理学療法連盟(IFOMPT)会長のKen Olson医師も繰り返し述べています。

Olson会長によると「早期の画像診断やオピオイドの過剰投与は腰痛の問題を悪化させます。しかし、運動習慣や仕事復帰を促していくことや、特別な体操、脊柱のマニピュレーションはエビデンスによる裏付けもあり、効果的です。

論文は世界保健機関(WHO)への要望で締めくくられていました。腰痛による苦しみにもっと目を向けて、予防策などについて国際リーダーとして取り組んでもらいたいとしています。