【書籍】2018年改訂版スフィアハンドブック

2018年改定版スフィアハンドブックは2018/11/6に公式サイトでダウンロード可能となり、無料で読むことができます。私は紙媒体で読みたいので、自宅で印刷して自分で製本することもよくあるのですが、製本版を購入しました。送料込みで30ユーロ、公開から２週間ちょっとで手元に到着しました。

日本語版は2019/10/6に公開され、こちらもダウンロードが可能となっています。

2018年改定版スフィアハンドブックの英語版原本のPDFで「rehabilitation」と言う語を検索にかけると22回、本文の中で登場しているのが分かります。その内14回がHEALTHの章で、特に外傷ケアの項目で出てきます。残りはNUTRITIONとSHELTERの章で少し言及されています。

HEALTHの章でどのような事がリハビリテーションに関して書かれているか、紹介します。

•ヘルスケアは急性期治療からリハビリテーション、終末期医療、さらには健康増進や疾病予防までを含む。
•このヘルスケアは、この本の他の章で説明した最低基準を満たすために不可欠な内容である。

•歩行補助具や補装具を患者に使用する際は、リハビリテーションサービスに相談すること。
•適切な時期にリハビリテーションを行うこと。またはリハビリテーションが行えるリファー先を確保すること。
•地図上にリハビリテーションができる施設を落とし込むこと。
•術後のリハビリテーションが行われない場合は、満足のいく機能回復は難しい。
•退院後のリハビリテーションフォローアップを行うこと。

以上のように、人道的支援全般を取り扱うスフィアハンドブックでも、このようにリハビリテーションの重要性を強く説いています。

改定前のスフィアハンドブックでもリハビリテーションの重要性についてすでに書かれていたことは、世界理学療法連盟の学術大会でのPeter Skelton氏の発表でも述べられていましたので、本当は改定前と後の比較をしたかったのですが、手元に改定前のデータがありません。手に入ればこのページを更新したいと思います。

奈良盆地東縁断層帯地震

現在、奈良県では3日間の日程で、自主防犯・自主防災リーダーを養成するための講座が開催されています。内容はほとんど自然災害に関する事で、大学の偉い先生や、気象台の防災管理官、研究者、医師が講演をされます。今日はその2日目でした。3日目には防災士の資格取得試験が行われます。

今日は特に地震の話が多く、特に私が住む奈良県で危険な「奈良盆地東縁断層帯」や、それに関連して興味深い話がたくさん聞けました。

奈良には世界遺産や指定文化財などが数多くあります。現存する最古の木造建築である法隆寺は西暦607年に建立され、これまで大地震で破壊されることなく1400年以上経ちます。なので「奈良は1400年以上大きな地震が来たことがないから安全」と良く言われます。ですが、実際には1400年、エネルギーをため込んでいる、という事であり、安全という認識は間違っているようです。

奈良盆地東縁断層は1400年以上動いておらず、いつ地震が起きてもおかしくありません。またこの地震は単独で起こるのではなく、起こると南海トラフ巨大地震を引き続き起こします。奈良県全域が震度6弱以上になると推定されています。

そうなると古い家屋は倒壊、吉野川が決壊するば断水、道路の寸断による物流の停止、盛土は崩壊し新しい家屋も崩れる、ということになります。災害時にはイオンなどの大型スーパーは様々な市町村と物資支援の協定を結んでいますが、それでも多くの市町村と協定を結びすぎていて、実際問題、食料・水はすぐになくなると予想されています。

耐震性の低い神社や仏閣は倒壊し、文化財や世界遺産はほとんど毀損。さらに火災が起これば消失し、奈良は観光都市としての特徴を失うことになります。そうならないため、講師の先生をトップに奈良県は様々なアクションプランを策定していますが、やはり「そうは言っても、さすがにそんな被害は出ないだろう」という正常性バイアスが働き、他の平時の業務が優先され、後回しにされるようです。

「そんな事が起こっては大変」とは頭で分かっていても、解決策がなくどうしようもない、「それなら起こらないことにしよう」と思考を変えて、日常生活に戻る。講師の先生は、これが日本文化にある諸行無常だと言っておられました。

ハード面は想定以上の災害が来れば、どんなに備えても壊されてしまいます。最終的には、ソフト面の強化が重要で、自助・共助や、そのための訓練が欠かせないのだと感じました。

別の講師の先生は、講義を次の歌で締めくくりました。

【書籍】CBR 地域に根ざしたリハビリテーション 障害のある人の完全参加を目指すシステムづくり

地域に根ざしたリハビリテーション(Commuinity-based Rehabilitation, CBR)という言葉をご存じでしょうか？　この考え方は古く、1950年台から発展途上地域で始まっていまして、1970年台には世界保健機関(WHO)が最も重要な施策の一つと位置付けています。私は、国際協力がしたくて理学療法士になったものですから、学生時代からこの言葉は知っていましたが、学校では一切教わりませんでした。現在も一部の学校・大学を除いては教えてはいないでしょう。国家試験には出ませんし、日本の法律の中で働くに当たっては必要ないかもしれません。

CBRに関してはWHOのウェブサイトに情報があります(こちらをクリック→https://www.who.int/disabilities/cbr/en/)。WHO Global Disability Action Plan 2014-2021にはCBRを推進していくことが目標に掲げられています。CBRガイドラインはJANNETによる日本語訳が公開されています(こちらをクリック→https://www.dinf.ne.jp/doc/japanese/intl/un/CBR_guide/index.html)。

話は脱線しますが、Community Based RehabilitationではなくCommunity-based Rehabilitationです。英文法の話ですが、Community-basedでひとまとまりの形容詞です。後ろに続く名詞Rehabilitationを修飾している形です。なので読むときもCommunity-basedはひとまとまりで読み、basedにはアクセントを置かないようにします。

様々な資料や文献があり、学生時代から情報を集めてきた私ですが、このCBRについて、いまいち理解が深まっていませんでした。なんだか当たり前のことを難しく言っているだけのような気がしていました。

どういう事かというと、CBRは「①障害のある人が心身の能力を最大限にし、②様々なサービスを受けられ、③社会やコミュニティーに参加できるようにすること。これは④障害のある全ての人に対する国の行動計画である。」と説明されます。日本のPTやOTにこのことを話しても、単なる既知の事実で、ありがたい話でもなんでもありません。私がドミニカ共和国で青年海外協力隊として活動していた時も、障害者に着目するのではなく、技術移転に重きを置いていたので、CBRについて考えることはありませんでした。

しかし、今年2019年4月にモザンビークに派遣された時、副団長から「理学療法士がいるのでCBRもできたらやりたい」と言って頂き、それから、災害時におけるCBR活動についてずっと考えています。

そこで、また資料集めや勉強をしているのですが、先日手に入れた本が、この『CBR 地域に根ざしたリハビリテーション　障害のある人の完全参加を目指すシステムづくり』です。おそらくもう中古でしか手に入らないかもしれません。私も中古で買いました。中古だと価格が高騰している場合が多く、安く出品されていないか定期的にチェックして購入することをお勧めします。私は一桁間違っているんじゃないか、という安さで購入できました。

やっとここから書籍紹介になりますが、著者のMalcolm Peat氏はPTで大学で教鞭を取ったり、WHOの仕事にも従事されていた方です。JICAとのCBRプロジェクトの際に来日し講演もされています。

この本の中では、障害とは何か、コミュニティーとは何か、目標を達成するにはどうすればよいか、教育、経済の視点ではどのように考えればよいか、などが書かれています。翻訳本のため、日本語は読みにくく、スラスラとは読み進めていけませんが、中身の詰まった内容の本です。CBR研究についても書かれており、実践のみならず、研究の重要性も説いています。

紛争地におけるCBRについては記載がありましたが、災害におけるCBRについての記載はありませんでした。これはCBRガイドラインの補足にすこし触れられています。

もっと手元の資料や頭の中を整理し、災害時にできるCBR活動について考えを深めていきたいと思います。

REHUG 大規模災害リハビリテーション支援チーム本部運営ゲーム

本日、奈良県理学療法士協会・作業療法士会・言語聴覚士会の災害対策研修会に参加しました。熊本県理学療法士協会が熊本地震の経験をもとに作成した「大規模災害リハビリテーション支援チーム本部運営ゲーム」(REHUG)のファシリテーター養成のための研修です。
＊REhabilitation Hombu Unei Game

このゲームは、静岡県が開発した「避難所運営ゲーム」(HUG)から着想を得たものです。Hinanjo Unei Gameの頭文字で、研修会の中では静岡県のものもHombu Unei Gameと紹介していましたが、Hの部分は正しくはHinanjoです。

HUGやREHUGの存在は以前から知っており、気になっていたのですが、研修を受ける機会がなかなかなく、本日、念願のREHUG体験ができました。HUGの体験もいつかしてみたいと思っています。

さて、このREHUGですが、カードの束を1枚ずつめくりながら、そこに書かれているイベントにグループで対応していきます。8人～9人を1グループとして、内3人は調整本部、残りの5～6人は活動本部にいる設定です。調整本部は県庁等に置かれる本部、活動本部は被災地に近い病院等に置かれる本部です。

調整本部と活動本部でそれぞれ役割分担をして、提示されるイベントにどう対応するかを考え、ファシリテーターはより良い方向に話が進むようにお手伝いします。今回の研修で講師をされていた先生は、災害時の支援活動の経験はなく、研修等で学んだ内容をもとにやっておられたので、準備から当日のファシリテートまでかなり苦労されたことと思います。感謝です。

提示されるイベントは、実際に熊本地震で起こったことを基に作られているのが感じ取れるリアルな内容でした。各イベントにおいて、問いかけられている隠されたテーマがあり、それが何なのかファシリテーターはきちんと把握し、受講者に気づいてもらえるよう促していくことが大切です。

本部運営をゲームに落とし込んでいることから、細かい所で現実との乖離が発生しますが、それは「ゲーム」だからと割り切って行う必要があると感じました。しかし、ゲームとは言え、発生するリアルなイベント、人員の割振り、クレーム対応、物品管理、メディア対応など、かなり作りこまれているので、じっくりやると非常にためになると感じました。

災害支援の経験がない方には、馴染みのない用語もあり、例えば「福祉避難所への移動についての意向調査」というイベントがあるのですが、福祉避難所とはそもそも何なのか、について知っている人は今回のグループの中には講師の先生も含めていませんでした。私自身も先日受講したBHELPの研修がなければ、福祉避難所って何？　となっていたはずです。

また「建設中の応急仮設住宅の視察」というイベントでも、先日のBHELPの研修で学んだ、入居前に手すりやスロープなどを設置することが災害救助法で費用を補ってもらうために必要な条件だと言うことも、グループ内で共有させてもらいました。

よくできたゲームですが、ファシリテーターの経験値によって受講者の学びは大きく変動するでしょう。私はこのゲーム、カードではなく、プロジェクターでスクリーンに映し出し、それを見ながらグループで考える、という方法の方が良いのではないかと感じました。解説者が一人、全体の進行も務め、ファシリテーターは各グループに入り、共に考えます。解説者はグループで考えが出た後、各イベントで投げかけたいメッセージを説明します。

ちなみに、REHUGのカードや付属資料は、熊本県理学療法士協会が1セット10000円で販売しているそうです。プロジェクターで行うにせよ、作成者への感謝と敬意を込めて、購入してみようかと考えています。

BHELP標準コース in 奈良 受講

BHELPとは「地域保健・福祉における災害対応標準化トレーニングコース」の事で、英語の 「Basic Health Emergency Life Support for Public」の略称です。日本災害医学会が主催しており、まだ比較的新しい研修のようです。今回、たまたま私の住む奈良県で実施されましたので、申込ませて頂きました。公式に公開されている内容等についてはこちら。

奈良県は行政からの理解・援助があり、実施回数は他の都道府県よりも多いそうです。そして、今回は東日本大震災で被災地での診療に尽力された森安章人先生(著書『ＳＯＳ！ ５００人を救え！―3・11 石巻市立病院の５日間―』)による特別ランチョンセミナーがありました。9時半から18時くらいまで、休み時間もほどほどに、濃い一日を過ごしました。

今回、学んだことを下記に挙げていきます。詳しい内容は、是非、ご自身でBHELPを受講して学んで欲しいと思います。

傷病者の救護としてのCSCATTTは何度か研修で聞いて知っていましたが、要配慮者の救護としてのCSCAHHHは知りませんでした。要配慮者とは、高齢者や小児、身体および精神障害者
、妊婦などです。そして、発災後、緊急避難場所・避難所・福祉避難所が開設されますが、この福祉避難所というものは存在自体知りませんでした。調べてみると、私の住む町で一つ福祉避難所に指定されている場所がありましたので、覚えておこうと思います。

また、一時的な生活の場となる避難所の環境は、過去の大災害を振り返ってみると、何一つ進化していないのが現状のようです。先進国日本の避難所の環境はまだまだ発展途上国です。避難所の環境整備は、リハビリテーション関連職の力が発揮できる所です。熊本地震で支援に入った避難所で、普段はベッドで寝てばかりのおばあさんが、避難所ではたくさん歩いていた例を共有させてもらいました。生活不活発病の正反対のことが、避難所の環境を整えることで起こりうるということです。

保健師さんや行政の方など、いろいろな視点を持った方とのグループワークだったので、そう言う考えもあるんだ、と勉強になることが多かったです。

もし被災したとき、それは明日かもしれませんが、BHELPを受講した方に期待される役割としては、避難所等における情報分析などで避難所運営責任者をサポートしたり、住民の自助・共助のサポートを行うことで、避難所生活をより良いものにすることです。

まず、自分が住む町の防災対策や、避難所の場所の確認を行うことと、自らの身の安全の確保の仕方、家族との連絡方法など、きちんと確認しておきたいと思います。

【WCPT News】2019/5/13 リーダーシップや調整能力を上げる時代

人道的危機におけるリハビリテーションの必要性が認識されてきた今、理学療法士はそのような事態が世界中のどこでも起こり得ることを心に留めておかなければなりません。

Humanity + Inclusion (HI)のPete Skeltonは次のように述べています; 人々の生活や生命を脅かす出来事は、低所得国であろうと高所得国であろうと発生します。しかし自然災害は、保健制度が脆弱な国やリハビリテーションサービスへのアクセスが困難な国で起こりがちです。それゆえ、災害への備え、事前対策が各国で重要となります。

Pete Skeltonは学会参加者に対して、発災時の理学療法士としての自身の役割や、平時の備えについて考えるよう投げかけました。彼はヒントとして、いかに家族と連絡を取り安全確認をするか、所属組織が災害への備えとしてどのような準備をしているか、理学療法士を派遣する制度はできているか、他の国はどのような備えをしているか、等について考えておくべきだと述べました。またInform Index for Risk Management databaseの紹介を行い各国で起こりうる災害についての認識を高めるように伝えました。

2019年WCPT人道的サービス賞を受賞したエクアドル理学療法協会のDaniel Wappenstein Deller会長は、災害等での非常事態にいかに患者がリハビリテーションにアクセスできるかについて説明しました。

2016年のエクアドル地震における理学療法士の災害支援の考察として、Deller会長率いるチームが20以上の理学療法士の団体を各被災地でどのようにマネージメントしたかや、ロジスティクス面での困難について経験を共有しました。参加者は、助けが必要な人々にたどり着くまでのストーリーに感動しました。氾濫した川や土砂崩れなどの障害を超え、資源面や施設などのハード面の困難をも乗り越えました。地震はたったの55秒でしたが、その影響は長く残ります。Deller会長は今日までの3年間の、そしてこれからの様々な支援に感謝している事を伝えました。

HIのRipon Chakrabouty氏はバングラデシュ出身です。彼はミャンマーからの難民の支援をしており、災害リスクマネジメントを行うことの重要性について述べました。100万人以上の難民がいること、リハビリテーションサービスに限界があること、サイクロンのシーズンが近いことから、難民への理学療法の提供は困難を極めます。多くの難民は障害を抱えているため、Riponは評価と治療の優先順位の立て方、そして難民が押し寄せた時の患者のマネジメントのプロセスを説明しました。HIは障害を持つ人も災害支援を受けることができるよう憲章を作成しています。この憲章にはEUの22カ国が署名しています。

イラクのKamaran Dizai氏は、モスルの難民キャンプでのリハビリテーションの経験を紹介しました。難民キャンプの環境は非常に過酷で、より分かりやすくするために写真を用いて義足患者の様子や、限られたリハビリテーションスペース・資材などの様子も紹介しました。

このセッションでの最も重要なメッセージは、理学療法士がこのような過酷な状況で先頭に立って活動できるようになることです。リーダーシップを取ったり調整役を買って出ることをためらわないことです。

国際リハビリテーション医学会世界会議 in 神戸 ③

国際リハビリテーション医学会世界会議の最終日Day 4の報告です。参加したDay 0はこちら。Day 3はこちらから。

この日は8:40からワークショップがあり、朝6時に家を出ました。テーマは『The Disaster Rehabilitation Committee: Building Capacity and Evidence for Rehabilitation in Disaster Settings』で、オーストラリアのメルボルン大学の医師の発表が主でした。

メルボルン大学では能力開発のためのe-learningを今年中に発表する予定だそうです。EMTのspecialized cellの内、リハビリテーションの認証を受けているチームはなく、今後、リハビリテーション能力を高めるには、メルボルン大学が作成中のe-learningを是非活用して欲しい、という事でした。発表者の一人は、座長から「おそらく唯一のdisaster rehabilitationの分野でのPhD保有者」と紹介されており、ワークショップ後、連絡先を交換させて頂きました。

ワークショップの中で、中長期的なケアが、災害時には抜け落ちている事が多く、心理的サポートも今後のEMTの課題だと言っていました。四川地震でのフォローアップ調査でも心理的サポートの必要性が示されたとのことでした。

このワークショップの次には、ワークショップで座長を努めたFary Khan先生のセッション『Rehabilitation Services in Disaster Response: Role and Future Agenda』でした。Fary Khan先生はISPRMのDisaster rehabilitation committee (DRC)で精力的に活動されており、メルボルン大学の仲間や他の国の仲間とで研究やWHO、国連などとの交渉もしているそうです。

また、ISPRMで災害時に派遣可能なリハビリテーション医を登録するシステムを作り、EMTのspecialized care team for rehabilitationの認証プロセスに入ったとのことでした。この登録システムは医師だけなのか、理学療法士も入れるのか、はっきり説明は無かったですが、医師の学会なのできっと医師だけなのだろうと思います。けど、一度メールで聞いてみようと思います。もし国際学会のチームがEMTのspecialized care team for rehabilitationに認証されて、そのチームに登録できるとなると面白くなるな、なんて考えました。

災害時のリハビリテーションにおいてはまだまだdata collectionが必要で、そのためにICFのDRC版コアセットを開発予定だとも言っていました。実はこの後、またICFに関する講演を聞いてきて、演者の向野先生に災害時にリハビリテーションニーズを測るためにICFはどのように使えるか聞いてみたらICF generic 6がいいのではないかとコメント頂きました。DRC版コアセットについて、またFary Khan先生か向野先生にお尋ねしたいと思います。

今回、初めて国際学会に参加してみて、世界では様々な取り組みがされており、知らない事がいっぱいあった事に驚かされました。常に情報をアップデートしていかないと、あっという間に置いていかれるように思います。国際リハビリテーション医学会、特にDRCの今後の動きに注目したいと思います。

国際リハビリテーション医学会世界会議 in 神戸 ②

国際リハビリテーション医学会世界会議が本日閉会しました。参加初日のレポートはこちらから。今回は昨日の報告をさせて頂きます。

昨日はまずJRATとの共同シンポジウムに参加しました。世界的にみると日本は9番目に災害が多い国です。そして災害による死亡者は3番目に多いとされています。しかし、近年の傾向として災害で亡くなる人は減ってきており、外傷患者や障害を残す患者が増えています。災害直後には急性期治療をする医療チームが即座に派遣され、多くの命が救われています。ですので、その後のリハビリテーションのニーズが必然的に増えてきますが、なかなか人材や制度が整わないようです。

JRATの責任者の方々は日々、厚労省や医師会などと話し合い、きちんと確立した制度を作ろうとして下さっているようです。その話の中でリハビリテーションの位置づけが厚労省で曖昧だと言っていました。災害の話だと言えば「○○局が担当ですね」と言われ、リハビリテーションだと言えば「□□局に行って下さい」と言われ、振り回されるとの事でした。

日本の法律上、リハビリテーション職は医者のもとで働くことになっているので、基本的に医師会の傘下で活動します。医師会の協力がなければJRATは活動できません。日本医師会の会長が、各都道府県医師会の会長宛てに『JRATに関する協力依頼があれば協力するように』と言うレターを発行して頂いたのも、JRAT事務局の方の尽力のおかげです。37都道府県で地域JRATが発足していますが、目標は全ての都道府県で地域JRATが整備されることです。私の住む奈良県にはまだ地域JRATはありません。

災害に対する関心は、災害が起こった時には非常に上がりますが、徐々に薄まってきて、一部の熱心な人だけが残るような現状だそうです。そのため研修会の開催も減ってしまって、継続教育が難しいようです。

またJRATの国際化と言う話が出たのですが、これは質問した所、外国で活動するという事ではなく、日本の経験を発信するという事のようです。

訓練に関しては、「次に何が起こるだろう、何が必要だろう」ということを想像して動けるようになって欲しいと述べていました。

いろいろな課題がある中で尽力して頂いている先生方がいる事が分かり、私も何か協力していきたい、と思っていた矢先、理学療法士養成校時代の友人からメッセージが来ました。彼は福岡で熱心に協会の活動やNPOの活動などをやっています。そういった熱い同期にいつも励まされます。

国際リハビリテーション医学会世界会議 in 神戸

今日から神戸で国際リハビリテーション医学会世界会議(ISPRM2019)が始まりました。木曜日までの5日間の開催ですが、業務の関係で私は今日と水曜、木曜日の3日間の参加です。水曜と木曜は災害関連のセッションやワークショップがあるので楽しみにしています。また空いた時間で災害関連のポスター発表も見に行きたいと思っています。

今日は午前と午後にそれぞれワークショップに参加しました。午前はInternational classification of service organization in rehabilitation(ICSO-R)について、午後はInternational classification of functioning, disability and health(ICF)についてのワークショップでした。後者はリハビリテーションに関わっている人ならよくご存知でしょうが、前者は知らない方がほとんどではないでしょうか？　私も初めて聞いてなんだろなぁ、と思い調べてみると、リハビリテーションサービスを提供している組織の評価の枠組のようでした。

(参照：https://www.medicaljournals.se/jrm/content_files/download.php?doi=10.2340/16501977-2299）

被災地でリハビリテーションを提供する場合、WHOのマニュアルにも書かれているように、現地のリハビリテーションサービスがあるのか、あればどのように機能しているのか、などの情報を手に入れて、適切に患者を紹介、搬送しなければなりません。今日、ワークショップで学んだICSO-Rは被災地でのそのような活動に使えるのではないかと考え、参加しました。

このICSO-Rは、リハビリテーションニーズが世界的に増えている現状にも関わらず、リハビリテーション機能を評価する枠組がこれまで無かったことからWHOと共に開発が始まりました。今回はバージョン2.0の紹介でした。

聞き取りをしながらフォームを埋めていく形式で、1, Providerと2, Service deliveryの2つの大項目があります。そして、それぞれ9と14の小項目に分かれます。これで得られたデータを用いて、人材が足りないや、資金がより必要だ、などの根拠になり得ると説明していました。

また、既存の組織を評価するのですが、その結果をもって、「このレベルまでこの部分を改善しなさい」などと基準を押し付けるものではない、との説明もありました。

ワークショップ終了後、チェアパーソンと、被災地でも活用できるか話をしてみました。チェアパーソンは被災地でICSO-Rを応用するという案に大賛成してくださりました。ICSO-Rはまだまだ開発中で、今日のようなワークショップでも様々な意見を受けて、今後さらに改良していきたいようです。

本当かどうか分かりませんが、スカイプ会議があるから出たらいい、と言うことで連絡先を交換しました。

ワークショップの中では実際にICSO-Rを使ってみました。グループに分かれ、その中から一人の所属先を評価してみました。体験してみると、時間がかかるような印象でしたが、慣れると早いかもしれません。限られた時間で全てをやりきる事はできませんので、また改めてじっくり各項目を見ていきたいと思います。被災地で使うには足りない項目や、逆に不要な項目があるかもしれません。しっかり考えて意見をしていけたらと思います。

初日から実りの多い一日でした。

JDR(国際緊急援助隊)医療チーム 2018年度 展開訓練

2019/1/12-13の二日間、東京の大田区産業プラザで国際緊急援助隊の訓練に参加しました。今回の訓練は「展開訓練」と呼ばれ、実際に派遣時に使う資機材を展開して、模擬診療を行います。現在、マニュアルを整備している段階で、そのマニュアルに基づいて診療等を行い、問題点を洗い出すのが目的でした。

診療を行う場となるテントを設置し、各部署に資材を配置し、電気の配線などを行います。そして、プレイヤー(隊員)役、患者役、オブザーバーなどに別れて実派遣を想定した訓練を、役割を変えながら計三回行いました。私は一回目は患者家族役、二回目は患者役、三回目はロジスティック班として訓練をしました。

三回の訓練の中で、それぞれ目標があり、急変対応、緊急避難、急な雨などのイベントが発生します。三回目の訓練で、私がロジスティック班にいた時には、松葉杖で帰宅させる入院患者への指導依頼が病棟から来て、理学療法士としての活動を求められる場面もありました。また、下肢骨折術後の患者も「歩けるようになりますか」と不安になっている場面があり、理学療法士の必要性を改めて感じさせられました。

JDRにおける理学療法士の役割や活動のためのマニュアルはまだ今後の課題として残っています。マニュアルの整備を急ぐ分野ではないというのは、私もJDR事務局も同じ意見です。現場での臨機応変な対応で何とかなると考えます。

マニュアルを整備していく上での課題としては、WHOが緊急医療チームに求めるリハビリテーション機能の要件が高いことです。WHOの基準に合わせようとすると大きなハードルが多くあります。しかし、これはリハビリテーションに限らず、WHOが求める様々な基準は、非常に高いものです。国際的にはWHOの基準に近づけていかないと、いざ派遣となったときに、「これはできません。それもちょっと…」とばかり言っていると評価が下がってしまいます。「リハビリスタッフは今回はいません」なども言いたくないです。

なので、JDRに登録する理学療法士を増やすことも平時の努力として必要だと思います。やはり人がいないとどうしようもないです。

研修会場から横浜まで近くでしたので、研修の翌日はJICA横浜を訪問しました。初めての訪問で中にある海外移住資料館に立ち寄ることを目的に行きました。実際に行ってみると、たまたまJDRに関する特別展示がされていました。救助チームの装備や、派遣経験者のストーリーなどが紹介されていました。医療チームの編成には理学療法士が含まれることもきちんと図示されており嬉しかったです。